シスアド用語集【ア】

■あふれ領域のこと。
■データベースにおいて、本来の領域に納まりきらない（あふれた）データを記録するための領域。
■オーバフロー領域に配置されるデータが多くなるとデータ領域の検索だけではなく、あふれ出した領域まで検索が行われるために効率が低下する。このような場合にはデータベースの再編成を行う必要がある。

■予想される資材の需要を事前に捉え、生産管理を効率的に行うための経営手法。
■発注すべき資材と発注量などをあらかじめ算出し、生産や供給のリードタイム短縮、在庫の圧縮、品切れの防止などを実現する。
■資材所要量計画と訳される。
■MRPに、生産、販売、会計、人事などの管理機能を追加して発展させたものがEPRである。

■リレーショナルデータベース（関係データベース）においてデータの操作や定義を行なうための言語。
■シークェルと読まれることもある。
■ANSI(アメリカ規格協会)やISO(国際標準化機構)、JIS（日本工業規格）によって規格化され、リレーショナルデータベースの事実上の標準として位置づけられている。
■SQLは大きく分けてデータ操作言語（DML）、データ定義言語（DDL）、データ制御言語（DCL）の3つに分類することができる。
□データ操作言語（DML：Data Manipulation Language）は、データの検索や更新、追加、削除などを行う。
□データ定義言語（DDL：Data Definition Language）は、テーブルやユーザの作成、変更、削除などを行う。
□データ制御言語（DCL：Data Control Language）は、処理の確定や取消、ユーザ権限の作成や削除などを行う。

■デジタル加入者回線のこと。
■既存の電話回線を用いて高速データ通信を行う技術の総称である。
■電話回線の電話局側と加入者側に対応装置を設置するだけで、デジタル回線並みの高速回線を実現できる。
■既存の電話回線を流用できるので、光ファイバーによる通信網が普及する前段階の通信網として急速に普及している。
■ただし、電話局と利用者の距離が短くないと使えない、日本ではISDNと混信する恐れがあるなどの欠点がある。
■代表的なものには下り方向の転送速度を高速化したADSL（Asymmetric Digital Subscriber Line）があり、他にもSDSL（Symmetric Digital Subscriber Line）、RADSL（Rate adaptive Asymmetric Digital Subscriber Line）、HDSL（High Bit Rate Digital Subscriber Line）、VDSL（Very High Bit Rate Digital Subscriber Line）などがある。

■Net News（インターネット上でユーザが情報を交換しあう電子掲示板システム）の配信や転送を行う通信プロトコルの一つ。
■Net Newsに利用されるプロトコルとしては最も一般的であり、標準プロトコルとなっている。

■原材料や部品の調達から最終顧客までの製品やサービスの流れを、企業間で総合的に管理し、企業活動の効率を最大限に高めていこうという経営手法。
■原材料メーカー、部品メーカー、製品メーカー、卸売業、小売業、物流業などの企業が情報を共有し、生産や供給のリードタイム短縮、在庫の圧縮、品切れの防止などを実現する。

■インターネット上で情報を安全に送受信するためのプロトコル。
■Netscape Communications社が開発した。
■公開鍵暗号や秘密鍵暗号、デジタル証明書、ハッシュ関数などのセキュリティ技術を組み合わせることにより、データの盗聴や改ざん、なりすましを防ぐ。
■OSI参照モデルではトランスポート層に位置し、HTTPだけでなくFTPでも利用することができる。

■光ファイバケーブルを利用した超高速のデータ通信技術。
■電話局から各家庭までの加入者線を光ファイバケーブルに切り替えることにより、下りが最大100Mbpsと超高速通信を可能とする。
■経済産業省とNTTが中心となって推進しているが、回線網を新たに敷設しなおす必要があるため、ADSLのように既存インフラを活用するサービスに比べて普及が遅れている。

■直訳すると「代理人」。
■ユーザの要求に対して、その意図を自律的に判断し、関連する処理を自動的に実行していくシステムのこと。
■自律・学習・協調などの機能を持ち、エージェントの作業が終了するまでユーザは指示を与える必要がない。
■エージェント同士がコミュニケーションを行ないながら、ひとつの大きな仕事を行なうこともできる。

■プログラム構造を階層的に表現し、処理の流れを図式化したもの。
■NTTが開発したもので、構造化チャートとしては代表的なものである。
■データと処理の関係を明記しやすく、説明は記号の近くに記入するため、多くの情報を盛り込むことができる。

■既存の電話回線を用いた高速のデータ通信技術。
■xDSL技術の一つ。
■非対称デジタル加入者回線と訳される。
■非対称の名の通り、通信速度が上り（アップロード）と下り（ダウンロード）で異なるのが特徴。
■上りは最大512kbps～5Mbps、下りは1.5Mbps～50Mbpsの範囲でさまざまな速度のサービスがある。
■ADSLが使っている周波数帯は電気信号の劣化が激しいため、ADSLを利用できるのは電話線の長さがおよそ6～7kmまでの電話回線に限られる。また、ADSLを利用できる電話回線でも、実際の通信速度は回線の距離や質に大きく影響される。

■企業の収益性を示す指標。
■売上高に対する売上総利益（粗利益）の割合を表す。
■この指標が高いほど取り扱っている製品・商品の利益率が高いことを示す。
■売上高対総利益率(%)=売上総利益/売上高*100

■企業の財務安全性を示す指標。
■売上高に対する売上債権残高との割合を表す。
■この指標が高いほど売上代金の回収が速く、経営の安全性が高い。
■売上債権回転率(回)=売上高/(受取手形+売掛金)

■企業の収益性を示す指標。
■売上高に対する営業利益の割合を表す。
■この指標が高いほど営業活動を効率的に行っていることを示す。
■売上高対営業利益率(%)=営業利益/売上高*100

■電源オフからの再起動ではなく、ソフトウェアリセットによりシステムを再起動すること。
■OSの機能からのソフトウェア再起動や、キーボードリセット（Ctrl+Alt+Delete）がウォームスタートに該当する。
■コンピュータ起動時のBIOSによるデバイスの初期化やチェックが一部省略され、高速に再起動することができる。
■ウォームブート、ウォームリセット、ウォームリブート、ウォームリスタート、ホットブート, ホットスタート, ホットリブート, ホットリスタートなどとも呼ぶ。

■データベースの「索引（インデックス）」となるデータのこと。
■データベースの検索や並べ替えの処理能力を向上させるために、一般的に用いられている。
■データベースを検索する場合、レコードを先頭から順番に探していくと時間がかかり過ぎる。しかし「索引（インデックス）」を利用すると、目的のレコードを効率的に見つけることができ、検索や並び替えの作業を大幅に高速化することができる。
■テーブルが小さい場合やデータの更新頻度が高い場合など、データの量や内容によってはインデックスが効率を低下させてしまうことがある。

■ERPを実現するためには企業の主要業務を包括する情報システムの構築が不可欠であり、この情報システムを構築するために開発された統合型パッケージソフトウェアのことをERPパッケージという。
■統合業務パッケージともいう。
■ERPパッケージを導入することにより、日常業務で発生するデータの収集・一元管理を実現することができ、各部門がそれらのデータを共有することにより、意思決定や経営判断を迅速に行うことが可能となる。

■生産、販売、在庫、購買、物流、会計、人事など企業が蓄積する情報を統合的に管理し、企業活動の効率を最大限に高めていこうという経営手法。
■経営資源利用計画、企業資源計画、経営資源計画などと訳される。

■異なる企業間で、商取引のためのデータを、通信回線を介して標準的な規約（可能な限り広く合意された各種規約）を用いて、コンピュータ（端末を含む）間で交換すること（電子商取引推進協議会による定義）。
■電子データ交換とも呼ばれる。
■商取引で発生する注文書や請求書などの情報を、標準的な書式に統一し、ネットワークを介して交換する。
■情報のスピードや精度を高め、事務処理の効率化や販売機会の拡大などを実現する。

■電子機器メーカーから、製品の設計や資材調達、生産、物流、修理などを一括して受託するアウトソーシングサービス。
■OEMとは違い、製品の設計まで受注先に代わって行う。

E-R図（Entity-Relationship Diagram）とは
■データ間の関連によってデータ構造をモデル化する手法をE-Rモデルといい、これを図式化したものをE-R図という。
■実体関連図とも呼ばれる。
■E-R図はエンティティ（実体）をリレーションシップ（関連）で連結して表現する。
■エンティティ（実体）とリレーションシップ（関連）は、アトリビュート（属性）を持つことができる。
□エンティティ
分析の対象となるもので「人、物、場所、事象、情報、概念」など表現対象の実体を示す。
□リレーションシップ
エンティティ間に存在する関連のことをいい、1対1、1対多、多対多の3種類で示される。
□アトリビュート
エンティティやリレーションシップの特徴を示すための付加情報を示す。

■LAN規格の一つ。
■IEEE（米国電気電子技術者協会）によって標準化された。
■現在利用されているLANのほとんどはイーサネットである。
■アクセス制御にはCSMA/CD方式が採用されている。

■NTTが提供しているISDNのこと。

■PERT（パート）図、矢線図、日程計画図とも呼ぶ。
■作業の内容と日程の流れを、矢印で順に追って表した図式のこと。
■複雑な工程や細かい時間配分を図式化できるため、作業の進行状況を的確に把握することができる。
■また最も日数のかかる経路（クリティカルパス）を把握することで、無駄のない進行管理を行うことができる。
■新QC七つ道具のひとつである。
□新QC七つ道具：連関図法、親和図法、系統図法、マトリクス図法、マトリクスデータ解析法、ＰＤＰＣ、アローダイアグラム法

■BCG（ボストン・コンサルティング・グループ）の開発した、業界の競争環境を分析する手法。
■「業界の競争要因の数」と「優位性構築の可能性」の2軸からなるマトリックスに事業をプロットして分析を行う。
■マトリックスは、分散型事業、特化型事業、手詰まり型事業、規模型事業の4つの象限に分類される。
□分散型事業：
業界の競争要因が多く、優位性構築の可能性の低い事業。
事業が小規模な段階では優位性を維持できるが、規模が拡大すると優位性を維持することが難しくなる。
例えば、飲食店業界など。
□特化型事業：
業界の競争要因が多く、優位性構築の可能性の高い事業。
特定の分野に特化することにより、優位性を構築することができる。
例えば、計測機器業界、特殊専門雑誌業界、医薬品業界など。
□手詰まり型事業：
業界の競争要因は少なく、優位性構築の可能性の低い事業。
優位性の構築が困難で、どの企業も高い収益を上げることが難しい。
新たな優位性を構築し、特化型事業を目指す必要がある。
例えば、素材メーカーなど。
□規模型事業：
業界の競争要因は少なく、優位性構築の可能性の高い事業。
規模の利益を追求することにより優位性を構築することができる。
例えば、自動車業界、半導体業界、コンピュータ業界など。

■データベース上のデータにたどり着くまでのアクセス経路のこと。
■例えばデータを検索する場合、インデックスが設定されていない場合は直接データ部へアクセスするが、インデックスが設定されている場合は、索引部を経由してデータ部へアクセスすることになる。

■高速のシリアルインターフェース規格。
■アップル社が開発し、1995年にIEEE（米国電気電子技術者協会）が「IEEE 1394」として標準化した。
■「P1394」、「FireWire」、「i.LINK」とも呼ばれる。
■IEEE1394では個々の機器をノードと呼び、最大で63ノードまでデイジーチェーン接続またはツリー接続することができる。
■転送速度は100Mbps、200Mbps、400Mbpsが規格化されており、それぞれS100、S200、S400と表記される。
■データ転送には、リアルタイムに転送する必要がある音や映像などに適したアイソクロナス転送方式を採用していることに加え、ブロードキャスト転送方式などをサポートしている。
■プラグアンドプレイやホットプラグに対応しており、バスパワーによる電源の供給が可能。
■SCSIやUSBとは異なり、ホストとなるPCを必要とせず機器同士の通信が可能。

■中低速のシリアルインターフェース規格。
■1969年に米国電子工業会(EIA)によって標準化された。
■シリアル通信方式としては最も普及しており、ほとんどのパソコンに標準で搭載されている。
■ケーブルの最大長は約15mで、最高通信速度は115.2kbps。
■コネクタにはD-sub25ピンやD-sub9ピンのものが使われることが多い。
■1994年に正式名称がTIA/EIA-232-Eとなったが、現在でも一般的にRS-232Cと呼ばれている。

■Infrared Data Associationという赤外線通信の規格制定団体。また同団体が定めた赤外線を利用した近距離のデータ通信の規格。
■赤外線を利用し、ケーブルを接続せずにデータ交換を行うことができる。
■通信可能距離1m、通信速度115kbpsのバージョン1.0仕様、1m・4Mbpsの1.1仕様、0.3m・115.2kbpsの1.2仕様、0.3m・4Mbpsの1.3仕様、1m・16Mbpsの1.4仕様がある。
■携帯電話や携帯情報端末のデータ交換に利用されることが多い。

■電話やFAXだけではなく、動画や音声などのデータ通信を統合して扱うデジタル通信網のこと。
■総合デジタル通信網サービス、総合サービスデジタル網、サービス統合デジタル網などとも呼ばれる。
■ISDNは通信用の「Bチャネル(64kbps)」2回線と制御用の「Dチャネル(16kbps)」1回線で構成される。
■「Bチャネル(64kbps)」2回線を同時に利用できるので、電話とデータ通信を同時に行うことができる。
■また「Bチャネル(64kbps)」2回線を束ねて利用し、最大128kbpsの高速通信を行うこともできる。
■回線にはターミナルアダプタ（TA）と呼ばれる端末を接続し、それに電話機やFAX、モデム、パソコンなどを接続して利用する。

■企業の情報セキュリティマネジメントシステムが、国際標準規格である「ISO/IEC 17799」に準拠していることを認定する評価制度。
■英国のISMS認証制度である「BS 7799」を基に策定された。
■制度の運用と維持管理は、財団法人日本情報処理開発協会（JIPDEC）が行っている。
■情報処理サービス業情報システム安全対策実施事業所認定制度（安対制度）の後継制度として2002年から導入された。

■情報セキュリティマネジメントシステムのこと。
■個別の問題毎の技術対策の他に、組織のマネジメントとして、自らのリスク評価により必要なセキュリティレベルを決め、プランを持ち、資源配分して、システムを運用すること。
■2000年にISO（国際標準化機構）によって「ISO/IEC 17799」という国際標準が定められ、国内では同規格に沿ったガイドラインが2002年に「JIS X 5080」として標準化されている。

■公開鍵暗号方式の暗号化アルゴリズムの一つ。
■名前は開発者3人の頭文字（Ronald Rivest、Adi Shamir、Leonard Adleman）を並べたもの。
■大きな合成数（素数ではない自然数）の素因数分解が困難な点を応用し、データの暗号化を行う。
■公開鍵暗号ではもっとも多く利用されており、事実上の標準となっている。

■暗号化をIP層レベルで行うことによってセキュアな通信路を確保するプロトコル群の総称。
■完全性と認証機構、データ暗号化などのセキュリティプロトコルや、鍵交換アルゴリズムなどからなる。
■通信パケットのデータ部のみを暗号化するトランスポートモードと、データ部とIPヘッダ部を全て暗号化して新たなIPヘッダを付加するトンネルモードがある。
■トンネルモードは主にVPNで使用されている。

■暗号化をIP層レベルで行うことによってセキュアな通信路を確保するプロトコル群の総称。
■完全性と認証機構、データ暗号化などのセキュリティプロトコルや、鍵交換アルゴリズムなどからなる。
■通信パケットのデータ部のみを暗号化するトランスポートモードと、データ部とIPヘッダ部を全て暗号化して新たなIPヘッダを付加するトンネルモードがある。
■トンネルモードは主にVPNで使用されている。

■入力と出力のこと。
■CPUは、メモリなどの外部デバイスからデータを取り出して、データ処理を行い、結果をメモリなどの外部デバイスに書き戻す。このような、情報を入力し（Input）、データを処理し、出力する（Output）という入出力処理を総称してI/Oと呼ぶ。

■NATの一種であり、グローバルIPアドレスとプライベートIPアドレスを相互変換する際にポート番号も変換する技術のこと。
■これにより、一つのグローバルアドレスで複数の端末から同時にインターネットへアクセスすることが可能となる。
■正式名称は NAPT（Network Address and Port Translation）。